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簿記を学ぶと学生生活が充実しそうな学部・学科
〜受験後すぐに簿記を学んだ方がいいケースとは?〜

更新日:2018/02/20

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大学で簿記を学ぶにあたって、必修科目で設定されているところもあれば、そうでないところもあるでしょう。
今回は「就活に役立つからみんなやった方がいい」という記事ではなく、各学部での学び(単位取得戦略含む)に活かすための記事です。
入学前の方も是非ご覧ください。

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経営学部や商学部で簿記はどう生きるのか?


私自身、大学1年生の前期の授業で簿記を学びました。
3級の商業簿記でしたが、そのあとずっと役に立ったのを覚えています。

そもそも「役に立つというのはどういうことか」というと、単位がスムーズに取れるようになったということです。あくまでこの時点では、ですよ(笑)。

簿記の学習が前提になっている科目が多くあるはずです。

例えば、あなたの大学のシラバスに財務諸表論経営分析といった科目があるのであれば、それは間違いなく簿記の学習が役立ちます
逆に言えば、簿記の学習なしにそれらの科目を履修することが、無謀とも呼べます。

また、経営学や商学を指導されている先生で、簿記に理解がない方などおられません。
「経営戦略論」のような科目にもキャッシュフローの概念を用いますし、レポートや提出課題の質を上げる(楽に書けるようになる)ためには簿記のコスパはいいと思います。
簿記は単位取得(GPAを上げる)上で相乗効果が高い学習内容と言えるでしょう。

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法学部生の簿記


法学部生、法学部志望の方の中には「簿記なんてやるつもりはない」「法学と簿記って関係あるの」という方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、法学と簿記は時として密接にかかわります。

まず思い浮かぶのは会社法

会社に関する法律ですが、株の発行や会社法の条文を根拠にして会計処理が行われるものがたくさんあります。

逆に言えば、条文の読み込みだけではわかりづらかったものが、簿記の学習を通して見えてくるということもあるでしょう。

例えば、簿記では株式会社設立の論点で「払込金額の内、会社法で定められている最低額を資本金とする」という指示がでてきます。
簿記を極める際に会社法を通るのと同様に、会社法をきちんと学ぼうとするときっと簿記は通ることになります。

実際、会社法は、司法試験や司法書士試験の試験科目であるのと同時に、公認会計士試験の必須科目でもあります。

この点、つながりがありそうではないでしょうか?

イメージ また、税法に関心があるという方もいらっしゃるでしょう。
司法試験でも租税法を選択できます。

税法は簿記が大前提。所得税法や法人税法は税理士試験で出題される際は計算が一定割合(50%程度)占めてきます。
「減価償却費の損金算入限度額超過」などは一度減価償却の理解を、自身の手で電卓をたたいて行った方が、記憶にも残りやすいように感じます。

税法の学習にも「条文だけ見るとよくわからないことが、計算してみるとわかる」ということが、やはりたくさんあります。

簿記の通信・スクールにはどんなものがある?(資料を検索)→

外国語学部で簿記を学ぶメリットとは?


外国語学部の方の中には一定数「海外で仕事をしたい」「あるいは海外勤務として外国に暮らすような職業に将来就きたい」という目標をお持ちの方もいらっしゃるはずです。

実は、日本で就職して外国で仕事をする方の相当数は、会計を含むマネジメントができる人です。

社員を海外転勤させるというのは会社にとっては、非常に大きなコストです。
また、何人も派遣できるわけではないので、一人が担当する職務のエリアは多くなります。

通訳だけなら、現地で通訳を雇います。
海外勤務(海外生活)を考えているというのであれば、早くから世界の共通言語である会計を学ばれるのは間違いなくメリットがあるでしょう。

強調しますが、就職活動が目的ではありません

外国語学部の学生のように、海外という場面で、頼れる人が少なくなる場所に行く可能性が高い(あるいは目標としている)のであれば、言語は多く扱えて損はありません。
外国語+共通言語の会計というパターンは、今あなたが描いている目標達成の手助けにはならないでしょうか?

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まとめ


大学生が簿記を学ぶとなると、就職活動が目的になりがちです。
その議論をしてしまうと、「簿記1級に受かればよい」という不毛な結論に至りがちです。
しかし、大学生の特権は、4年間かけて「自分の目標に近づく」「誰にも指示されずに興味のあることを学ぶ」というものであると私は考えています。
学部選びや学部で何を学ぶのか、どう学ぶのかで将来へ向けてのチャンスをつかむ方もいることでしょう。
本稿が、そのきっかけのひとつになれば幸いです。

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