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簿記を学ぶと学生生活が充実する学部・学科
学部別の活かし方も紹介!

更新日:2022/10/31

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簿記を学ぶと学生生活が充実する学部

大学で簿記を学ぶにあたって、必修科目で設定されているところもあれば、そうでないところもあるでしょう。

この記事では、簿記検定が役立つ各学部での学び(単位取得戦略含む)に活かす方法をご紹介します。在籍中の方も入学前の方も、是非ご覧ください。

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経営学部・商学部で簿記を活かす

経営学や商学の講義は「簿記ありき」で進む

大学進学前の学生のために経営学と商学の違いを説明すると、経営学は企業の分析、商学は商品の分析について専門的に勉強する学部です。どちらの学部においても、企業に出入りするお金の流れや財務諸表は、根底にあるべき知識なのです。

私自身、大学1年生の前期の授業で簿記を学びました。
3級の商業簿記でしたが、そのあとずっと役に立ったのを覚えています。

そもそも「役に立つというのはどういうことか」というと、短期目線では単位がスムーズに取れるよう、長期目線では就職後も仕事で簿記の知識が活きるということです。

経営学・小学に関する講義の多くは、簿記の学習が前提になっています。

例えば、あなたの大学のシラバスに財務諸表論経営分析といった科目があれば、それは間違いなく簿記の学習が役立ちます
逆に言えば、簿記の学習なしにそれらの科目を学んでも、2年生、3年生とレベルが上がるにつれてついていけなくなります。

また、経営学や商学を指導されている先生で、簿記に理解がない方などおられません。
「経営戦略論」のような科目にもキャッシュフローの概念を用いますし、レポートや提出課題の質を上げる(楽に書けるようになる)ためには簿記検定のコスパはいいと思います。
簿記は単位取得(GPAを上げる)上で相乗効果が高い学習内容と言えるでしょう。

経営学部・商学部は簿記何級を取得しておくと良い?

理想を述べると、まずは1年生で簿記3級2年生の前期に2級まで取得できれば心強いです。簿記初級も新設されましたが、「どうしても初歩の初歩から勉強したい」という意思がなければスルーしてOKです。

各級の学習内容をざっくりお伝えすると、簿記3級では「商業簿記の基本と財務諸表の作成の流れ」を、2級では「商業簿記の財務諸表の読み取りと工業簿記」を学びます。

学習期間の目安は、3級は約3ヵ月、2級は約6ヵ月です。サークル活動やアルバイトとスケジュールを調整して勉強してみましょう。簿記検定の学習計画での注意点ですが、大学の試験の時期と簿記検定の受験時期が被るようなスケジューリングは、おすすめしません。また、2年生の後半や3年生になると講義のレベルが上がったり、就活・ゼミの準備で忙しくなったりします。このような事情があるので、簿記検定の学習は2年生で終えられたらベストですね。

経営学部・商学部の就職活動と簿記

さて、企業が経営学部や商学部の学生に求める力は、何でしょうか。よくある回答「コミュニケーション力」ももちろん必要ですが、それは他の学部でも同様ですよね。

やはり、経営学部や商学部ならではの強みがあると、企業の採用担当者にも響きやすいです。金融業界や商社、メーカーでは、学生の段階で簿記2級以上の資格を持っていると、実力と合わせて自己研鑽力や将来性も評価される可能性があります。

2級まで取得しておくと、学生ライフにおいても就職活動においてもプラスに働くでしょう。

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法学部で簿記を活かす

法律家を目指すなら、最低限の会計知識は必須

法学部生、法学部志望の方の中には「簿記なんてやるつもりはない」「法学と簿記って関係あるの」という方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、法学と簿記は時として密接にかかわります。「法律家なら会計学の知識を持っておくべき」という意見もあります。

私も法学系を学び尚且つ会計学も学び簿記1級とかいろいろと取得したり学びました。
法律職に就くのでしたら会計(経理)に関わる知識も当然要求されますよ。
参考:Yahoo!知恵袋

法律職に就く者が、会計(経理)に関わる知識に無知であるのはいかがなものでしょうか。
信頼を買うという意味でも、学ぶことは惜しむものではありません。
参考:Yahoo!知恵袋

法学と簿記との密接なかかわりとして、まず思い浮かぶのは会社法です。

会社に関する法律ですが、株の発行や会社法の条文を根拠にして会計処理が行われるものがたくさんあります。

逆に言えば、条文の読み込みだけではわかりづらかったものが、簿記の学習を通して見えてくるということもあるでしょう。

例えば、簿記では株式会社設立の論点で「払込金額の内、会社法で定められている最低額を資本金とする」という指示がでてきます。
簿記を極める際に会社法を通るのと同様に、会社法をきちんと学ぼうとするときっと簿記は通ることになります。

実際、会社法は、司法試験や司法書士試験の試験科目であるのと同時に、公認会計士試験の必須科目でもあります。

この点、つながりがありそうではないでしょうか?

司法試験にもかかわってくる

また、税法に関心があるという方もいらっしゃるでしょう。
司法試験でも租税法を選択できます。

税法は簿記が大前提。所得税法や法人税法は税理士試験で出題される際は計算が一定割合(50%程度)占めてきます。
「減価償却費の損金算入限度額超過」などは一度減価償却の理解を、自身の手で電卓をたたいて行った方が、記憶にも残りやすいように感じます。

税法の学習にも「条文だけ見るとよくわからないことが、計算してみるとわかる」ということが、やはりたくさんあります。

簿記の通信・スクールにはどんなものがある?(資料を検索)→

外国語学部でも簿記を学ぶメリットはある?

海外勤務を目指すなら「語学力×会計」のWスキルが効果的

実は「語学」と「会計学」の掛け合わせは、将来のキャリアに大きな効果をもたらします。

外国語学部の方の中には一定数「海外で仕事をしたい」「あるいは海外勤務として外国に暮らすような職業に将来就きたい」という目標をお持ちの方もいらっしゃるはずです。

日本で就職して外国で仕事をする方の相当数は、語学力はもちろんのこと、会計を含むマネジメントができる人です。

社員を海外転勤させるというのは会社にとっては、非常に大きなコストです。
また、何人も派遣できるわけではないので、一人が担当する職務のエリアは多くなります。

通訳だけなら、現地で通訳を雇います。
海外勤務(海外生活)を考えているというのであれば、早くから世界の共通言語である会計を学ばれるのは間違いなくメリットがあるでしょう。

強調しますが、就職活動が目的ではありません

外国語学部の学生のように、海外という場面で、頼れる人が少なくなる場所に行く可能性が高い(あるいは目標としている)のであれば、言語は多く扱えて損はありません。
外国語+共通言語の会計というパターンは、今あなたが描いている目標達成の手助けにはならないでしょうか?

簿記に合格するための学校・講座選びはこちら→

まとめ


大学生が簿記を学ぶとなると、就職活動が目的になりがちです。
その議論をしてしまうと、「簿記1級に受かればよい」という不毛な結論に至りがちです。
しかし、大学生の特権は、4年間かけて「自分の目標に近づく」「誰にも指示されずに興味のあることを学ぶ」というものであると私は考えています。
学部選びや学部で何を学ぶのか、どう学ぶのかで将来へ向けてのチャンスをつかむ方もいることでしょう。
本稿が、そのきっかけのひとつになれば幸いです。

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